投資信託の信託報酬は商品よって違いがあるけど、数%だからあまり影響はないよね？
今回はこのような方向けの記事です。
資産運用の勉強を始めてよく話題に上がるのが、手数料の問題です。
投資信託は商品の数がかなり増えてきて、どれがいいか迷う方も多いと思います。
選び方は人それぞれ、投資の目的によって変わってきますが、選ぶポイントの一つが手数料が安いところです。
投資信託でいう手数料は「買付手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」があります。
それぞれを簡単に言うと
買付手数料：購入時の手数料(インターネット経由だと無料だが対面購入だと手数料が発生する)
信託報酬：運用中の手数料
信託財産留保額：売却時の手数料
この中でも「信託報酬」と「信託財産留保額」は選ぶ商品によってかなり差があり、将来の資産にもかなり差が出てきます
今回はこれらの手数料がどのように影響するのか、将来の資産にどの程度差が出るのかを徹底比較してみます。
手数料、税金による将来資産 徹底比較
以下の条件で算出します。
モデル
| 投資額 | 毎月3万円 |
| 期間 | 20年間 積立投資 |
| 年利 | 5％ ＊1 |
| 分配金 | 再投資 |
＊1 年利に関して
「手数料が高い側がよい」などの意見もあるかもしれませんが、手数料が高いものはいわゆるアクティブファンドと言われるもので、短い年数で切り取るとアクティブファンドが優秀な年もありますが、長年で切り取るとアクティブファンドはインデックスファンドの利回りを超えられないという研究結果が出ているため、両者平等として安定利回りの範囲5％で算出することとします。
条件(どちらも実在する商品で算出)
| 手数料 | 高い側 | 低い側 |
| 口座 | 特別口座 | 積立NISA |
| 税金(売却時) | 20.315% | 0％ |
| 信託報酬 | 3.41％ | 0.0938％ |
| 信託財産留保額 | 0.3％ | 0％ |
結果
20年後の結果は以下のとおりです。
手数料・税金 高い側
| 年月 | 総月数 (ヶ月) | 積立金 | 当月利益 | 残高 | 信託報酬 | 実残高 | 信託財産 留保額 | 実利益 | 税金 | 税引き後 |
| 20年 | 240 | 720.0 | 3.5 | 847.0 | 2.41 | 844.6 | 2.5 | 122.0 | 24.8 | 817.3 |
手数料・税金 低い側
| 年月 | 総月数 | 積立金 | 当月利益 | 残高 | 信託報酬 | 実残高 | 信託財産 留保額 | 実利益 | 税金 | 税引き後 |
| 20年 | 240 | 720.0 | 5.0 | 1219.8 | 0.10 | 1219.7 | 0.00 | 499.7 | 0.0 | 1219.7 |
最終の資産が
手数料・税金が高い側：817.3万円
手数料・税金が低い側：1219.7万円
差額：402.4万円
という結果になりました。
まさか、手数料と税金でこんなにも差が出るとは思いませんでした。
注目ポイント
①信託報酬
信託報酬については、最安クラスと最高クラスを比較したということもあり、かなり差が出る結果となりました。
手数料・税金が高い側：2.41万円
手数料・税金が低い側：0.1万円
差額：2.31万円
つまり、20年目には売却しなかった場合、維持費として毎月あたり2万4000円が手数料として差し引かれることになります。
標準価額が増えていく可能性があるとはいえ、必ず支払わなければならない手数料が数万となると少し考えものですし、その分資産形成のスピードが遅くなる原因になってしまします。
ちなみに、20年目までに支払う信託報酬の合計は
手数料・税金が高い側：274.8万円
手数料・税金が低い側：9.7万円
差額：265.1万円
となり、つまり証券会社に手数料として270万円余りを支払っていることになります。
こう考えると本当に信託報酬のパーセンテージは馬鹿になりませんね。
②信託財産留保額・税金
信託財産留保額は売却時に支払うのなので、2.5万がかかるかどうかの違いだけでした。
積み上げた資産と比べると、2.5万は小さく見えますが、普段の生活での2.5万の重みを考えるととても大きく思える金額です。
ただ、特に大きく感じたのが税金です。
手数料・税金が高い側：24.8万円
手数料・税金が低い側：0.0万円(税金かかるとしたら101.5万円)
差額：24.8万円
税金に関しては、積立NISA口座でやっていたかどうかの違いにはなるので、単純な比較とはならないので、参考程度かなと思います。
税金も資産が大きければ大きいほど支払う額も大きくなるため、もし「手数料が低い側」で資産運用していた場合、最後に売却する際は101.5万かかることになります。
非課税口座の破壊力は大きいということがわかりました。
③当月利益
信託報酬で毎月の差し引かれる額が異なるということで、毎月の残高にも大きな差が生まれてきます。
そうすると、年利の元となる値が異なるため、毎月の増え方にも差が出てきます。
手数料・税金が高い側：3.5万円
手数料・税金が低い側：5.0万円
差額：1.5万円
毎月1.5万円もの差になりそれが複利で効いてくるため、その差は開く一方です。
まとめ
ここまで、手数料や税金の違いが度程度出るのか？を具体的に算出しながら解説してきました。
今回はSBI証券のサイトで信託報酬の「最安」と「最高」の両極端な場合を比較したため、このような大きな差になりました。
とはいえ、信託報酬一つで将来の資産に大きな差が生まれるということがわかっていただけたと思います。
商品の特性上信託報酬が高額にならざるを得ない場合も存在するため、将来の価値をシミュレーションして、支払う価値のあるものであれば多少高くてもよいと思うのも良いとは思います。
ただ、
- 営業マンに勧められたから
- 期待できるリターンが高いから
- 将来値上がりが期待できるから
という理由で、無意識に高い信託報酬を支払ってしまい、結果的に自分の資産形成の足枷になっているかもしれません。
今一度、自分の投資対象の信託報酬を見直してみてはいかがでしょうか。
今回は「【資産運用】手数料、税金による将来資産 徹底比較【投資信託】」というお話でした。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
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